矢野経済研究所は、「スマートハウス関連主要設備機器市場」の調査を実施し、その結果を公表した。
調査は、2012年2月から5月の期間に、スマートハウス関連機器メーカー、住宅メーカー、関連業界団体を対象に、同社専門研究員による直接面談、ならびに文献調査併用で行われた。
同調査によると、2011年度の市場規模は、前年度比117.2%の6,343億円と見込まれている。
また、2020年度には、2010年度比236.7%に拡大すると予測されており、さらに、HEMSが、2010年度比74倍の260億円、蓄電システムが、2010年度比563倍の450億円との拡大を予測している。
「HEMS(home energy management system)」とは、センサーやITの技術を活用して、住宅のエネルギーを管理可能にし、いわゆる“省エネ”を行うシステムを意味している。同システムの導入により、住宅内外において、どれだけのエネルギーが、いつ、どこで、何に使用されているかを「見える化」して、家中の機器を一括してコントロールしたり、自動的にエネルギー使用量を最適化したりすることが期待されている。
システム化により、データ収集装置への道が明確となるスマートハウスは、提供する側のマーケティングやプロモーションの手法を劇的に変えることになるのだろうか。計算された住宅環境が立ち並ぶ光景も、未来と呼べるのだろうか。
株式会社矢野経済研究所リリース