「交通情報欲しい」が9割超 - 首都圏の「悪天候時における気象情報」に関する調査から

一般財団法人日本気象協会は、2012年6月1日、急速に発達した低気圧（いわゆる爆弾低気圧）の接近・通過時における、「気象情報の利用」に関する調査結果を公開した。

調査は、2012年4月20日から4月23日の期間に、東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県に居住する1,000名を対象に、インターネット調査方式で行われた。

調査結果によると、「発達した低気圧に伴い、交通機関が乱れる可能性をいつ知ったか」と聞いたところ、「前の日に知った」人が、約半数の485人、「当日の正午までに知った」人が、約8割の809人という結果になった。

また、「事前に予想を知っていた」人へ、「荒天に備えてどのような行動をとったか」をたずねたところ、「帰宅時間を変更した（39％）」、「外出を控えた（35％）」、「強風や強い雨に備えた（24％）」といった回答が上位を占める結果となった。

「勤務先や通学先から受けた指示内容」については、「早めに帰宅」が55％に対して、「受けなかった」が39％と、それほどの悪影響を想定していなかったように見受けられる結果となった。

さらに、「帰宅指示が出された時間帯」については、風が強くなり始めた「14時から15時（23％）」が最も多く、その時間帯をはさんで「午前中」から「16時」にかけて、15％から19％で推移している。

「今後災害に対する回避行動をとる際に欲しい情報は？」の問いには、「交通情報（鉄道運行情報など）（92％）」、「風速○m、時間雨量○mmのような具体的な数値情報（77％）」、「現在の悪天候の状況の写真や映像（64％）」などの回答が、上位となった。

実際に起きてからでないと動かない傾向が明らかとなった、今回の調査が示しているものは、我が身に降りかかってこないと、反応しない国民性の表れともいえよう。学校での避難訓練も同様であり、その行動は、実践的ではあるが、論理的ではないようだ。



一般財団法人日本気象協会
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