「生活者１万人アンケート調査」の結果『見極める消費』傾向が拡大

株式会社野村総合研究所は、2009年7～8月、全国で15歳～69歳の男女個人1万人を対象に、訪問留置法で「生活者1万人アンケート」を実施した。同社では、1997年以降3年おきに、このアンケートを実施しており、今回で5回目となる。

経済環境が悪化する中で、生活者は必ずしも低価格志向を強めている訳ではなく、むしろ品質や環境、安全などの付加価値を重視する傾向が強まっている。その際に、自分にとって本当に価値があるものについて、『見極める消費』を行う傾向が強くなっている。

この調査結果から「安かろう悪かろう」ではなく、価格と品質のバランスが大事という現在の生活者の消費に対する心理が浮かび上がってくる。

また、生活者は商品購入時のチャネル選択においても、自分にとって便利で役に立つチャネルを『見極める』傾向を強めている。例えば、インターネット通販の利用拡大は、生活者の「在宅志向」といった生活スタイルの変化に合わせて、より適したチャネルが選択された結果であると考えられる。

メーカーは「良いもの」を「安く」「手軽」に購入することができるようにする努力が、この不況を克服するキーワードとなりそうだ。

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（編集部　廣池郁磨）