震災後、産地表示を見てしまう？

1997年から毎月、自主企画のアンケートを実施している「マイボイスコム株式会社」。今回のテーマは、『スーパーマーケットでの食料品購入』について。インターネット上でアンケートを実施し、2011年6月1日～5日に12,067件の回答を集めた。今回の調査は2007年4月に続いて3回目となる。

スーパーで食料品を購入する人は95％と大多数おり、40％の人が「週2回から3回」購入していた。


購入品目は77％で「野菜・果物類」が最も多く、以下6割で「パン類、シリアル」「牛乳、乳製品」「お菓子類」「精肉類」「卵」「魚介類」となった。食料品を購入するスーパーは総合スーパーでは35％で「イオン」がトップだった。


しかし、東日本大震災後、生鮮食品を購入する際に原産地を意識するようになった人は3割と東北、関東、北陸居住者で増えた。消費者が産地表記を気にする理由としては福島第一原発事故による「放射能汚染の影響」が大きいといえる。横浜では、給食に出される野菜の一部を検査し、結果を給食が出る日の朝に市のホームページで公表し、保護者の不安を払拭しているという小学校もある。汚染野菜による子どもの内部被ばくを避けるため、保護者が産地を気にすることは当然のなりゆきだ。

とはいえ、外国産を購入することが増えたかという質問には、まだ8割が「以前と特に変化はない」と回答している。未曾有の大震災、福島原発事故の影響が食卓に深く関わってくるのはまだまだこれからなのだろう。

この他にも 「震災後の、生鮮食品購入時に原産地を意識する度合いの変化」や「回答者のコメント」など詳細なアンケート結果が載っているので、興味のある人は確認して欲しい。



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