地震などの非常用備蓄　懐中電灯56.8%に留まる＝株式会社アイ・エム・プレス調べ

東日本大震災の発生から4カ月以上が経過した。被災地の復興にはまだまだ時間がかかり、引き続き被災地支援の継続が求められるている。

株式会社アイ・エム・プレスは、月刊『アイ・エム・プレス』掲載の連載「生活者に聞く!」シリーズ（調査主体：（株）アイ・エム・プレス／調査協力：（株）ドゥ・ハウス）で、東日本大震災後の生活について調査が行われ、北海道、東北、北関東を除く地域に居住する20から60代の男女、1,142名から回答を得られたという。

まず、これまでにどのような支援活動をしたかという問いには、74.8％が「寄付をした」と回答した。具体的には、「被災者支援のキャンペーン商品・サービスを購入・利用した」が16.5％、「被災地で生産された商品を購入した」が14.9％などとなっている。

今後３カ月間の予定では、「寄付をする」が37.6％（図表1）。また、「被災者支援のキャンペーン商品・サービスを購入・利用する」は25.0％、「被災地で生産された商品を購入する」は22.9％となっており、これまでに行った人の割合を上回っていた。今後とも、継続的な個人の支援活動が望まれる。

続いて、非常用にどのようなものをストックしているかという問いには、71.0％が何らかの準備をしていると答えた。しかしその内容をひとつずつ見ていくと、最も多い「懐中電灯」でも準備している人は56.8％に過ぎず、「水・飲料」は49.6％、「食料品」は42.5％など（図表2）。次が「ラジオ」が37.7％、｢マスク｣が30.6％、「タオル」が28.2％と続く。「救急箱」は20.9％に過ぎなかった。

震災直後に品薄になって困ったもの、または品薄になる恐れがあって不安になったもの、また、平常時には意識しなかったが、震災直後に必要となったものを今一度見直し、日頃より徐々に備蓄をしていくことが求められるのではないだろうか。



株式会社アイ・エム・プレス