サラリーマン、自営業者も共に在宅ワークに関心あり
共働きの夫婦、家族の介護とライフスタイルの変化などやむおえない世間の流れなのか、人によっては空いた時間を使って自宅で仕事をすることもあるようだ。
在宅勤務の場合、会社にある自分のパソコンを遠隔操作できるクラウドサービスを利用すると便利である。しかしこのクラウドサービス、特定の製品の名前などではないため、名前は聞いたことはあっても、十分に説明できる人は以外と少ない。在宅勤務とクラウドサービスについて、インターネットユーザーはどの程度の関心があるのだろうか?
この疑問に関して、インターネットコムと goo リサーチが、「在宅ワーク」に関する調査結果を発表した。
調査対象は、全国10代~60代以上のインターネットユーザー1,083人。男女比は男性52.9%、女性47.1%、年齢別は10代16.5%、20代18.3%、30代21.7%、40代16.3%、50代15.2%、60代以上12.0%。
全体1,083人の52.1%にあたる564人が、「官公庁や地方自治体、民間企業に勤務(パートタイム/アルバイトを含む)している」と回答した。
この564人に、「在宅勤務」に切り替えたいかどうか聞いてみたところ、なんとそのうちの約半分にあたる44.7%(252人)が、「在宅勤務に切り替えたいが制度がない」と回答している。
また「現在すでに在宅勤務している」は2.8%(16人)、「近い将来、在宅勤務に切り替える予定」は2.3%(13人)。この結果から、全体の実に49.8%(281人)が在宅勤務に関心があることがわかった。
一方、「官公庁や地方自治体、民間企業に勤務していない」と回答した494人のうち、学生/自営業者を除いた278人に「在宅勤務であれば働きたいか」と尋ねたところ、全体の56.1%(156人)が「働きたい」、また「在宅勤務、通勤を問わず働きたい」と思う人が21.6%(60人)いるという。
在宅勤務に関心が理由は「自分のペースで仕事をしたい」、「通勤に時間を取られたくない」、「家族と過ごす時間を長くしたい」と様々だが、今回の調査は従来のサラリーマン雇用の形が失われていく可能性を示しているのかもしれない。
「在宅勤務制度、徐々に浸透」