アイティメディア株式会社は、米国TechTarget社と協力し、IT製品・サービス導入時の情報収集に関するアンケート結果をもとに、このたび日本と世界(米国、英国をを中心とした72カ国)の比較を含む調査結果をまとめたことを発表した。
同調査は、IT製品・サービス導入関与者の情報源(接触媒体)の把握を目的に、米国TechTarget社が毎年実施している調査の一環として、日本では初めて、企業内でIT導入や運用管理に携わるアイティメディア読者に対して行われたもの。
調査方法は、Webアンケート。調査対象は、企業内でIT導入や運用管理に携わるアイティメディア読者。調査期間は、2009年12月17日から12月25日までで、有効回答数は、178件。
調査結果によると、「IT 製品・サービスに関する情報源」の問いには、世界では、「検索エンジン(83%)」、「IT ベンダーのWeb サイト(75%)」、「同僚・知人(65%)」となった。一方、日本では、「IT 専門Webサイト(85%)」、「IT 全般のニュースサイト(63%)」となっており、IT 関連情報サイトの利用率が高くなっている。自分から情報を探す姿勢と、第三者の評価を気にする姿勢の違いが明確にあぶりだされる結果となった。
また、「IT 製品・サービス選定時に利用されるコンテンツ」の問いにおいても、世界で、「技術文書(70%)」、「製品資料(62%)」、「試用版(54%)」となり、日本では、「製品資料(70%)」、「導入事例(56%)」、「製品比較資料(45%)」となった。
実際の構築前に使い勝手を確かめることができて、なおかつ無料で使える「オープンソース」は便利だが、あくまでも自己責任での作業となる。マニュアルに慣れている場合には、試行錯誤の繰り返しにどう立ち向かうかがポイントとなるであろう。企業の場合、購入後のサポートを考えて、また機能の充実度から、ベンダの製品を選択することが多いが、サポートが不十分であったり、自前のカスタマイズが困難であるために、後々不都合が発生する恐れもある。どのような製品を扱うにも、基礎スキルがあるとないとでは大違い。担当者は、悩みが尽きない所以である。
アイティメディア株式会社リリース