日中韓で聞きました。お得さを感じる割引率は40％以上

フラッシュマーケティングサービスとは、大幅な割引や特典がついたクーポンを、短時間の期間限定・枚数限定で販売するサービスで、日本では「共同購入型クーポン」とも呼ばれてる。

近年、グルーポンをはじめとしたフラッシュマーケティングサービスが次々と登場している。そこで、日中韓におけるフラッシュマーケティングサービスに対する認知度や利用実態の調査が株式会社リサーチパネルエイジアにより実施された。

中国が最も多く65.7％、日本は最も低く37.7％なっている。日本では2010年4月にサービス開始したPikuをはじめ、グルーポン・ジャパン（旧名称：Qpod）、KAUPON、GOTiが有名。2010年6月時点では6社が参入していたが、2010年10月時点では爆発的に増え100サイトを超えたという。

認知度が高まる前に、競争が高まってしまっていることから早くも消耗戦を強いられてくることはないのかが懸念される。

中国が39.3％と最も多く、次いで韓国29.3％、日本18.0％となっておりサービスの認知度と比例している。では、なぜフラッシュマーケティングサービスを利用しないのかという問いには、3カ国ともに「手続きが面倒」が最も多くなっている。

成立するかどうかがわからないものを、自分でわざわざ広めて成立させるということに多大な労力が掛かり面倒と感じてしまうのだろうか。

お得さを感じる割引率は、3カ国ともに40％以上となっている。割引率の高さがお得感に繋がっていくには、割引前の元値との兼ね合い割引率が高ければお得さを感じるとは一概にはいえないが、アイキャッチという意味で40%という数字は、一種の指標のようなものになり得る。

3カ国ともに夜(18:00～24:00)が約50％を占めていて、プライベートでのインターネットを利用する時間帯に依存しているという。

主婦を中心とした女性は昼間の時間を活動としている人も多く、今後のフラッシュマーケティングサービスは女性の利用者をどのように取り込んでいくかに注目したいところだ。



株式会社リサーチパネルエイジア