モバイル広告のトレンドは、「まず店舗へ」～D2C、モバイル広告の利用動向調査結果を発表

日経BP社「日経ネットマーケティング」、株式会社ディーツーコミュニケーションズは、日本国内で1億1300万台（2010年5月TCA調べ）普及している携帯電話を利用したモバイル広告について、企業のモバイル広告の利用動向調査を共同で実施した。

同調査は、日本国内の上場企業および有力未上場企業の計4221社を対象に、2010年4月にアンケートが実施され、642社が回答した。回収率は、15.2％。

調査結果によると、「モバイル広告出稿企業が出稿したサイト」の問いには、「一般のポータル・検索サイト（45.5％）」、「携帯キャリアの公式ポータルサイト（40.9％）」、「SNSサイト（38.6％）」、「商品・サービスの専門サイト（22.7％）」などが上位を占める結果となった。また、「ブログ等（12.5％）」の回答は前回の調査では無かったもので、ターゲットを不特定のユーザーに置くよりも、特定の層にシフトする「選択と集中」のマーケティングの意図が見受けられる。

次に、「モバイル広告の魅力」の問いには、「ターゲットを絞り込みやすい（43.2％）」、「費用が手ごろ（43.2％）」、「他媒体で到達できない層にアピール可能（27.3％）」、「自社商品のターゲットにマッチしている（26.1％）」の回答順で多い結果となった。また、「すぐに掲載できる（10.2％）」、「口コミ効果ができる（10.2％）」、「配信・掲載の時間帯が指定できる（10.2％）」の回答が前回の調査結果から倍増しており、費用対効果の面からも、モバイル広告が注目されていることを認識できるけっかとなっている。

さらに、「モバイル広告で掲載した内容」の問いには、「商品・サービスの情報（70.5％）」、「キャンペーン告知（50.0％）」が半数以上と多かった。また、「ゲーム・着信メロ等ダウンロード（4.5％）」が、前回調査結果の4分の1にまで減少した反面、「イベント告知（15.9％）」、「店頭への誘引（12.5％）」、「クーポン・割引情報（11.4％）」が大きく伸びており、「まず店舗へ」誘引することを目的とする広告が増加しているようだ。

年齢層が低くなるほど、情報を得るツールがモバイル系にシフトする傾向が顕著になっており、また、景気の低迷により家庭を持つ層の購買意欲は低下している半面、若年層の世代は「自分の趣味は節約しずらい」というアンケート結果もある。情報を表示する画面の大きさに制限のあるモバイルでは、より効果的なメッセージが必要だ。



株式会社ディーツーコミュニケーションズ
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