もし英語が会社の公用語になったら?
もし英語が会社の公用語になったら?という意識調査が行われている。衣料ストアユニクロを展開する株式会社ファーストリティングやインターネットショッピング大手の楽天では幹部による会議や文書を基本的に英語に、または一般事務に至るまで
英語の公用語化をすすめるとか。
約半数は英語の公用語に肯定的?
意識調査の途中経過では約半数は
英語が公用語化されたら英語を使うと肯定的。海外との接点がある会社では英語だけでコミュニケーションは成立するし、中国では日本以上に欧米とのビジネスが多く英語の使い手は沢山いる。英語の公用語化については前出の2社がクローズアップされているが、今後はこのような流れが大企業で定着して、さらに大企業と取引のある中小企業へ波及していくのも時間の問題だろう。
英語の公用化に否定的な人の意識
英語の公用語化に肯定的な人が半数ということは否定的な人も半数いるということ。大手企業での
英語の公用語化のニュースを聞き、同僚と話したところによると「会話が減るだろう」「いやな会社になるね」というのが実情というところ。小学校での英語教育が始まったり、子供の頃から英会話学校に通う人が多くはなってきているが、社会への英語の浸透は不十分と言わざるを得ない。
誰かが先陣を切らなければ進まない公用語化
いきなり会社のトップが
英語を公用語化すると宣言してしまって果たしてどれくらいの社員がついてこられるだろうか。かといって、子供の頃からの英語教育がとか社会環境の整備が先と議論をしていても時間だけが過ぎていくだけで何も始まらない。大手企業における
英語の公用語化のニュースは、そんな社会へ一石を投じた形になっている。今後、この波紋がどのように広がって行くのか興味深い。
会社の英語公用語化は必要か楽天株式会社株式会社 ファーストリテイリング