今年の夏休みは『疎開型』が流行か

株式会社クロス・マーケティングと株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメントが、「第3回　首都圏における震災後の生活と消費の意識に関するアンケート（震災3カ月後調査）」を実施した。

調査は6月9日から12日までインターネットを通じて行われた。対象者は、首都圏40キロ圏内に住む18才から74才までの男女。有効回答数は、2,988サンプル。

今年の夏休みの滞在予定場所
今年の夏休みの滞在場所は、「自宅でのんびり」派が約4割、「主に自宅にいて近場にでかける」人が約3割を占めた。「自宅から離れた場所に滞在する」人のうち、予定場所の最多は「国内の宿泊施設」、次に多いのは、「実家や親戚の家」だった。「実家や親戚の家」に滞在する人は、例年より長く滞在したいと望んでいる。

自宅外滞在の理由
自宅以外に滞在する理由は、「レジャーを楽しみたいから」、「家族と楽しく過ごしたいから」という、いつもながらの理由の他に、「放射能の影響を避けたいから」、「できるだけ節電したいから」という切実な理由も多かった。

高額な支出はしないという自粛ムードは緩和されたとはいうものの、全体的に"安・近・短“の傾向は強いようだ。また、放射能や停電の不安に揺れる首都圏を脱して、「実家や親戚の家」に長く滞在するという『疎開型』の夏休みを求めている人が多いことがわかった。

なお、家庭や職場での「省電力型ライフスタイル」は、一過性のものではなく、今後長期にわたって、人々の行動や意識に定着するという見方が全体の65%にのぼった。この数字は、震災、原発事故をきっかけに、根本的なライフスタイルの転換を意識した人が増えていることを物語っていると言えよう。



株式会社クロス・マーケティング
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント