2012年度「B to C」は約1割増の予測 - 「eラーニング市場」に関する調査から

株式会社矢野経済研究所は、2012年4月13日、国内eラーニングビジネスについて調査を実施し、その結果を公表した。

調査は、2012年1月から3月の期間に、「eラーニング」に関する、システム・コンテンツ・学習ソフトウェアの開発・製作・販売事業者と、研修・講義を提供・運営する事業者を対象に、同社専門研究員による面接取材と、ヒアリングを併用する方式で行われた。

調査結果によると、2011年度の国内eラーニング市場全体の市場規模は、前年度比5.0％減の1,044億円となる見込みの一方、2011年度の国内ネットワーク利用eラーニング市場の規模は、前年度比1.8％増の672億円と堅調に推移する見込みとの結果となった。

また、同レポートは、2012年度のネットワーク利用eラーニング市場についても、前年度比1.8％増の684億円と、引き続き拡大すると予測しているが、そのうち「BtoB」は、ユーザー増加の割に、競争の激化に値崩れ傾向が強まっていることから、前年度とそう変わらない見込みだが、「BtoC」に関しては、参入事業者の増加やサービスの多様化などから、前年度比10.9％増と、大きな伸びを予測している。

ちなみに、「BtoB」とは、電子商取引(EC)の形態の一つで、企業（business）間の取り引きのこと。企業と一般消費者の取り引きは「BtoC」、一般消費者同士の取り引きを「CtoC」という。

同レポートでは、SNSなどの「ソーシャルメディア」を通じた学び「ソーシャル・ラーニング」の注目度が高まりつつある現状も踏まえ、特に、SNSがもたらす“コミュニケーション”によるモチベーションの維持・向上や、情報交換・クチコミによるサービスの利用促進などの特長に可能性が感じられるようで、スマートフォンやタブレットを、eラーニングの新しいツールとして取り上げている点と併せて、スマホとSNSの相性の良さは、教育分野においても、有用な武器となり得るようだ。



矢野経済研究所
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