「データ量増大への対応」への投資がトップ - IDC、「ストレージ」調査から

IDCJapan株式会社は、国内企業のストレージ利用実態調査の結果を発表した。

同社が行う調査としては、11回目となる今回は、Webを利用した方式で行われ、1,161社から回答を得られた。

調査結果によると、2012年のストレージ投資の重点として回答率が高かった上位5項目は、「データ量増大への対応（46.1％）」、「バックアップの効率化（43.0％）」、「セキュリティの強化（31.2％）」、「災害対策の見直しや強化（21.7％）」、「バックアップ統合（18.2％）」となった。

また、“シン・プロビジョニング”を導入済みの企業に対して、「導入後に得られた成果」をたずねると、「サーバー仮想化環境でのストレージ管理効率化（49.3％）」、「ストレージ容量の利用率向上（47.8％）」、「ストレージハードウェアコスト削減（34.3％）」などの回答が、上位となった。

モバイル端末の性能が向上し、Webサービスをオンラインで利用する機会は、確実に増えてきたようだ。オンラインサービスの最たる「クラウド」サービスは、強力なバックボーンを必要とする。加えて、ユーザーの履歴情報や動画ストリームコンテンツといった「ビッグデータ」の円滑な“整理”のためにも、データの保管場所である「ストレージ」の重要性は、ますます高まるにちがいない。

「箱」を仮想化する“シン・プロビジョニング”機能や、バックアップデータを効率化を可能にする“重複排除（デデュプリケーション、デデュープ）”機能は、決して「雲の向こう」の大企業のもだけではない。そんな時代の到来は、はるか遠くはないようだ。



IDCJapan株式会社
リリース