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2019年11月18日(月)
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「データ量増大への対応」への投資がトップ - IDC、「ストレージ」調査から

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「データ量増大への対応」への投資がトップ - IDC、「ストレージ」調査から

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IDCJapan株式会社は、国内企業のストレージ利用実態調査の結果を発表した。

同社が行う調査としては、11回目となる今回は、Webを利用した方式で行われ、1,161社から回答を得られた。

調査結果によると、2012年のストレージ投資の重点として回答率が高かった上位5項目は、「データ量増大への対応(46.1%)」、「バックアップの効率化(43.0%)」、「セキュリティの強化(31.2%)」、「災害対策の見直しや強化(21.7%)」、「バックアップ統合(18.2%)」となった。

IDC
また、“シン・プロビジョニング”を導入済みの企業に対して、「導入後に得られた成果」をたずねると、「サーバー仮想化環境でのストレージ管理効率化(49.3%)」、「ストレージ容量の利用率向上(47.8%)」、「ストレージハードウェアコスト削減(34.3%)」などの回答が、上位となった。

モバイル端末の性能が向上し、Webサービスをオンラインで利用する機会は、確実に増えてきたようだ。オンラインサービスの最たる「クラウド」サービスは、強力なバックボーンを必要とする。加えて、ユーザーの履歴情報や動画ストリームコンテンツといった「ビッグデータ」の円滑な“整理”のためにも、データの保管場所である「ストレージ」の重要性は、ますます高まるにちがいない。

「箱」を仮想化する“シン・プロビジョニング”機能や、バックアップデータを効率化を可能にする“重複排除(デデュプリケーション、デデュープ)”機能は、決して「雲の向こう」の大企業のもだけではない。そんな時代の到来は、はるか遠くはないようだ。

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