国内旅行への回帰の表れか～「夏期休暇に関する日中韓意識調査」から

株式会社リサーチパネルエイジアは、日本、中国、韓国において「2010年夏期休暇に関する意識調査」を実施した。

調査期間は、2010年6月28日～7月1日で、調査対象は、日本・中国・韓国の20代から50代の男女、回答数は912となった。

調査結果によると、夏期休暇は「7日以上」の問いには、「中国（68.3％）」、「日本（29.2％）」、「韓国（4.7％）」の結果となった。

また、「今年夏期休暇を取得できる人」の問いには、「日本（64.1％）」、「中国（74.7％）」、「韓国（85.2％）」となっており、日本がもっとも少ない回答結果となっている。

さらに、「夏期休暇の過ごし方」の問いには、「海外旅行」が「日本（7.8％）」、「中国（14.2％）」、「韓国（16.0％）」で、「国内旅行（帰省以外）」が「日本（38.3％）」、「中国（64.6％）」、「韓国（73.9％）」となっており、3カ国共に夏期休暇は国内旅行に出かけるという人が最も多く、特に中国の場合には、現在開催中の上海万博が少なからず影響を与えているように見受けられる。

上記以外で目立つ点としては、具体的な計画を立てる際に参考とする情報の入手先が、他の二国に比べて中国では「口コミ」、「旅行代理店」、「知人・友人の助言」が重視されているといった結果もあり、グローバル化といえども「お国柄」までは標準化の範ちゅうではないようだ。



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