国立大学法人東京大学、学校法人東洋大学、および日本電信電話株式会社は、インターネットをより安心して利用できるよう、インターネット利用に対して抱く「安全」と「安心」の意識の構造を明らかにすることを目的として、インターネット利用に際してのクレジットカード情報の悪用やウイルスなどの被害経験など、「安心」、「不安」の感覚について、世界10カ国を対象とした国際比較調査を行った。
調査地域は、世界10カ国(日本、アメリカ、中国、イギリス、韓国、ドイツ、フランス、フィンランド、シンガポール、チリ)それぞれの最大都市。調査対象者は、15~69歳の男女、各国それぞれ330名(合計3300名)。調査方法は、電話調査法(Random Digit Dialing法)。調査期間は、2010年1月23日から2月3日までとなっている。
調査結果によると、「他人によってインターネット上に自宅住所や電話番号を勝手に載せられてしまう経験」の問いには、「被害経験なし」かつ「不安に思う」割合は、「韓国(83.6%)」、「日本(82.7%)」、「中国(77.9%)」と、上位を東アジア3国が占める結果となった。3カ国以外の場合は、「被害経験なし」と「不安に思う」の回答結果に反比例の傾向がみられるが、3カ国の場合には、「被害経験」がなくても「不安」に思う傾向が見受けられ、ある意味での国民性が表れているともいえる。
インターネットを利用するうえで、まず理解しておかなければならないことは、情報を完ぺきに守ることはできないということ。ただ、その危険性を最小限に抑えることは可能とみられている。信用のおけるサービスやソフトウェアを利用して攻撃を防御することと、「いま」パソコンで何が起きているかを理解すること、もし被害を受けた場合の対処法を用意しておくことで、いくらかの不安は取り除けるのではないだろうか。
国立大学法人東京大学学校法人東洋大学日本電信電話株式会社リリース